ブックタイトルm24_201405130000_kenko_21

概要

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ことですが、特に余暇時間の少ない働き盛りの世代において、運動のみならす就業や家事などの場面での生活活動も含めた身体活動全体の増加や活発化を促すことが必要になります。図3-14性別・年代別の身体をよく使っている人と意識している人の割合の推移日常生活において歩行又は同等の身体活動を１日１時間以上実施する人の割合の増加男性40歳～64歳48. 0%男性65歳以上57. 9%女性40歳～64歳45. 2%女性65歳以上55. 7%増加（イ）運動習慣者の割合の増加運動は余暇時間に取り組むことが多いため、運動習慣者の割合は、就労世代（２０歳～６４歳）と比較して退職世代（６５歳以上）では明らかに多くなりますが、本市でも４０歳～６４歳より、６５歳以上の方が高くなっています。しかし、男性の６５歳以上の運動習慣者が減少傾向にあります。(P56図3-15)要介護状態となる主な原因の１つに、運動器疾患がありますが、高齢化に伴う、骨の脆弱化、軟骨・椎間板の変形、筋力の低下、神経系の機能低下によるバランス機能の低下などが大きな特徴で、これらにより、要介護状態となる人が多くみられます。ライフステージの中で、骨・筋・神経は幼児期や学齢期には成長発達していきますが、高齢期には機能低下に向かいますので、それぞれのステージに応じた運動を行うことが最も重要になります。(P56表3-11)